サステナビリティ

日本マクドナルドのサステナビリティ活動に関するデータ一覧 2025年

日本国内のマクドナルドのサステナビリティ活動を包括的に紹介するため、当社(日本マクドナルドホールディングス)の主たる事業会社である日本マクドナルド株式会社のデータを開示しております。

Our Planet

環境データ

エネルギー使用状況&CO2排出状況

全店の種別エネルギー使用状況

2025年
電気(万kWh/年) 65,648
対前年比(%) +0.9
ガス(都市ガス換算)(万m3/年) 3,118
対前年比(%) +3.1
原油換算値(㎘/年) 195,526
対前年比(%) ▲4.0
水道(万t/年) 527.3
対前年比(%) +4.1

売上100万円あたりの種別エネルギー使用状況

2025年
電気(kWh/百万円) 738.5
対前年比(%) ▲5.9
ガス(都市ガス換算)(m3/百万円) 35.1
対前年比(%) ▲3.8
水道(t/百万円) 5.9
対前年比(%) ▲3.3

お客様千人あたりの種別エネルギー使用状況

2025年
電気(kWh/千人) 409.4
対前年比(%) ▲4.2
ガス(都市ガス換算)(m3/千人) 19.4
対前年比(%) ▲2.5
水道(t/千人) 3.3
対前年比(%) ±0.0

全店のCO2排出量&再生可能エネルギーの割合

2025年
CO2排出量(t-CO2/年) 286,113
対前年比(%) ▲9.0
1店舗あたりのCO2排出量
(t-CO2/店舗)
92.0
対前年比(%) ▲9.6
再生可能エネルギーの割合(%) 20.5
対前年比(ポイント) +5.0

施設ごとの過去3年間のCO2排出量

基準値
(2018年)
2023年 2024年 2025年
総量※1(t-CO2 399,436 332,899 314,273 286,116
基準年対比削減率(%) - 16.7 21.3 28.4
Scope1※2 オフィス(t) 0 0 0 0
直営店舗(t) 27,750.6 23,526.0 20,988.6 16,409.0
フランチャイズ店舗※3(t) 53,763.9 51,036.3 54,781.4 38,304.6
マクドナルドの
総合研究施設(t)
1.9 1.9 4.5 3.3
Scope2※2,4 マーケット基準 オフィス※5(t) 329.4 198.3 0.0 0.0
直営店舗(t) 109,422.7 74,832.4 53,500.5 31,641.3
フランチャイズ店舗※3(t) 208,063.7 183,213.5 184,998.0 199,757.7
マクドナルドの
総合研究施設※5(t)
104.0 90.8 0.0 0.0
ロケーション基準 オフィス(t) 355.4 214.5 218.4 168.7
直営店舗(t) 116,403.6 94,148.9 85,019.7 74,040.3
フランチャイズ店舗※3(t) 211,349.9 191,840.2 202,655.2 206,832.1
マクドナルドの
総合研究施設(t)
111.7 102.0 102.3 73.8

※1 総量合計値はマーケット基準の値を使用しています。また、GHGプロトコルに則った算定にあたり、基準年の排出量実績について集計方法が変更となったため、過去の開示数値から変更が生じています。
※2 Scope1、2の算定対象範囲のうち、マックデリバリー等での社有車走行による軽油・ガソリン使用に伴う排出量は、総排出量対比で1%未満(2023年実績で約0.3%)であるため除外しております。
※3 フランチャイズ店舗からの排出量は、本来Scope3-カテゴリ14の集計対象範囲ですが、店舗とオフィスからの排出量削減目標の対象範囲であるため、Scope1、2の範囲として計上しております。
※4 Scope2の算定に使用する排出係数は環境省が公表する電気事業排出係数を使用していますが、本データの作成時点では2025年度算定分の排出係数が未公表のため、2024年度算定用の排出係数を使用した暫定値を報告しています。
※5 オフィスおよび総合研究施設における電力使用に伴う温室効果ガス排出量については、再エネ化および非化石証書の適用によって実質排出量0としています。

廃棄物発生状況&容器包装類使用状況

全店の食品・容器包装廃棄物量

2025年
全体(千t/年) 169.5
対前年比(%) +3.0
食品(千t/年) 50.4
割合(%) 29.7
対前年比(%) ▲0.8
パッケージ(容器包装)
(千t/年)
51.3
割合(%) 30.2
対前年比(%) +5.1
紙類(千t/年) 45.3
割合(%) 26.7
対前年比(%) +5.3
プラスチック類(千t/年) 6.0
割合(%) 3.5
対前年比(%) +3.4
梱包材など(千t/年) 67.8
割合(%) 40.0
対前年比(%) +4.5
食品リサイクル率(%) 72.4
対前年比(ポイント) +2.3

※ 食品リサイクル定期報告に基づく発生抑制を含む

商品売上100万円あたりの食品・容器包装廃棄物量

2025年
全体(㎏/百万円) 195.5
対前年比(%) ▲3.7
食品(㎏/百万円) 58.2
割合(%) 29.8
対前年比(%) ▲7.2
パッケージ(容器包装)
(㎏/百万円)
59.1
割合(%) 30.2
対前年比(%) ▲1.8
紙類(㎏/百万円) 52.2
割合(%) 26.7
対前年比(%) ▲1.5
プラスチック類(㎏/百万円) 6.9
割合(%) 3.5
対前年比(%) ▲4.2
梱包材など(㎏/百万円) 78.2
割合(%) 40.0
対前年比(%) ▲2.3

※ 食品リサイクル法に基づくファーストフード店の発生抑制目標値83.3㎏/百万円を下回っています。

お客様提供用容器包装類の取り組み

2025年
PFASの使用
(包装紙含む)
2024年製造分より
すべて非使用

事業年度中の環境関連罰金および罰則の総費用

2025年
事業年度中の環境関連
罰金および罰則の総費
用(円)
0

環境データ推移

全店の種別エネルギー使用状況

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
電気(㎘/年) 163,032 167,859 166,333 167,342 168,897
対前年比(%) +1.3 +3.0 ▲0.9 +0.6 +0.9
ガス(都市ガス換算)(㎘/年) 40,524 41,747 35,120 36,279 26,629
対前年比(%) +5.3 +3.0 ▲15.9 +3.3 ▲26.6
原油換算値(㎘/年) 203,556 209,605 201,453 203,622 195,526
対前年比(%) +2.0 +3.0 ▲3.9 +1.1 ▲4.0
CO2排出量(t-CO2/年) 362,470 360,083 331,622 314,268 286,113
対前年比(%) +3.1 ▲0.7 ▲7.9 ▲5.2 ▲9.0
水道(万t/年) 484.0 473.2 484.7 506.6 527.3
対前年比(%) +11.8 ▲2.2 +2.4 +4.5 +4.1
再生可能エネルギーの割合(%) 算出無し 算出無し 8.1 15.5 20.5
対前年比(ポイント) - - - +7.4 +5.0

店舗あたりの原単位種別エネルギー使用状況

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
電気(㎘/店舗) 54.6 55.6 54.5 54.2 54.3
対前年比(%) +0.4 +1.8 ▲2.0 ▲0.6 +0.2
ガス(都市ガス換算)(㎘/店舗) 13.6 13.8 11.5 11.8 8.6
対前年比(%) +4.4 +1.5 ▲16.7 +2.6 ▲27.1
原油換算値(㎘/店舗) 68.2 69.4 66.0 66.0 62.9
対前年比(%) +1.1 +1.8 ▲4.9 ±0.0 ▲4.7
CO2排出量(t-CO2/店舗) 121.5 119.3 108.7 101.8 92.0
対前年比(%) +2.2 ▲1.8 ▲8.9 ▲6.3 ▲9.6
水道(t/店舗) 1,621.9 1,567.5 1,588.2 1,641.6 1,696.1
対前年比(%) +10.8 ▲3.4 +1.3 +3.4 +3.3

商品売上100万円あたりの原単位種別エネルギー使用状況

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
電気(ℓ/百万円) 算出無し 算出無し 213.8 201.8 190.0
対前年比(%) - - - ▲5.6 ▲5.8
ガス(都市ガス換算)(ℓ/百万円) 算出無し 算出無し 45.2 43.7 30.0
対前年比(%) - - - ▲3.3 ▲31.4
原油換算値(ℓ/百万円) 算出無し 算出無し 259.0 245.5 220.0
対前年比(%) - - - ▲5.2 ▲10.4
CO2排出量(t-CO2/百万円) 算出無し 算出無し 0.43 0.38 0.32
対前年比(%) - - - ▲11.6 ▲15.8
水道(t/百万円) 算出無し 算出無し 6.2 6.1 5.9
対前年比(%) - - - ▲1.6 ▲3.3

お客様千人あたりの種別エネルギー使用状況

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
電気(ℓ/千人) 115.8 114.2 113.5 109.9 105.3
対前年比(%) ▲4.1 ▲1.4 ▲0.6 ▲3.2 ▲4.2
ガス(都市ガス換算)(ℓ/千人) 28.8 28.4 24.0 23.8 16.6
対前年比(%) ▲0.3 ▲1.4 ▲15.5 ▲0.8 ▲30.3
原油換算値(ℓ/千人) 144.6 142.7 137.5 133.8 121.9
対前年比(%) ▲3.3 ▲1.3 ▲3.6 ▲2.7 ▲8.9
CO2排出量(㎏-CO2/千人) 257.6 245.1 226.3 206.5 178.4
対前年比(%) ▲2.3 ▲4.9 ▲7.7 ▲8.7 ▲13.6
水道(t/千人) 3.4 3.2 3.3 3.3 3.3
対前年比(%) +6.2 ▲5.9 +3.1 ±0.0 ±0.0

※ エネルギー使用量(㎘/年)(ℓ/年)は原油換算値を使用

全店の食品・容器包装廃棄物量

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
全体(千t/年) 158.2 161.9 160.1 164.6 169.5
対前年比(%) +9.9 +2.4 ▲1.2 +2.8 +3.0
食品(千t/年) 52.3 50.8 49.9 50.8 50.4
割合(%) 33.1 31.4 31.1 30.9 29.7
対前年比(%) +10.1 ▲2.9 ▲1.8 +1.8 ▲0.8
紙類※1(千t/年) 40.1 41.8 41.4 43.0 45.3
割合(%) 25.3 25.8 25.9 26.1 26.7
対前年比(%) +8.0 +4.3 ▲1.0 +3.9 +5.3
プラスチック類※1(千t/年) 6.5 6.7 6.0 5.8 6.0
割合(%) 4.1 4.2 3.7 3.6 3.5
対前年比(%) +14.1 +3.7 ▲10.4 ▲3.3 +3.4
梱包材など(千t/年) 59.3 62.6 62.8 64.9 67.8
割合(%) 37.5 38.6 39.2 39.4 40.0
対前年比(%) +10.8 +5.6 +0.3 +3.3 +4.5
食品リサイクル率※2(%) 60.2 65.0 68.6 70.1 72.4
対前年比(ポイント) +1.2 +4.8 +3.6 +1.5 +2.3

※1 紙類とプラスチック類の和をパッケージとして算出
※2 食品リサイクル定期報告に基づく発生抑制を含む

商品売上100万円あたりの食品・容器包装廃棄物量

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
全体(㎏/百万円) 248.2 230.3 210.0 203.0 195.5
対前年比(%) ▲0.3 ▲7.2 ▲8.8 ▲3.3 ▲3.7
食品(㎏/百万円) 82.1 72.3 65.4 62.7 58.2
対前年比(%) ▲0.3 ▲12.0 ▲9.5 ▲4.1 ▲7.2
紙類(㎏/百万円) 62.9 59.5 54.4 53.0 52.2
対前年比(%) ▲2.1 ▲5.5 ▲8.6 ▲2.6 ▲1.5
プラスチック類(㎏/百万円) 10.2 9.6 7.8 7.2 6.9
対前年比(%) +3.4 ▲6.0 ▲18.5 ▲7.7 ▲4.2
梱包材など(㎏/百万円) 93.0 88.9 82.4 80.0 78.2
対前年比(%) +0.4 ▲4.3 ▲7.3 ▲2.9 ▲2.3

全食品ロス量&商品売上100万円あたりの食品ロス量

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
全食品ロス量(t/年) 15,805.9 15,292.3 14,592.0 14,726.7 13,819.2
対前年比(%) +4.9 ▲3.2 ▲4.6 +0.9 ▲6.2
商品売上100万円あたりの
食品ロス量(㎏/百万円)
24.8 21.8 19.2 18.2 16.0
対前年比(%) ▲5.0 ▲12.3 ▲11.9 ▲5.2 ▲12.2

全店フロン排出量

※ 4月から翌年3月までで算出

2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
フロン(t-CO2/年) 3,436 2,941 1,172 2,448 2,489
対前年比(%) - ▲14.4 ▲60.1 +108.9 +1.7

Food Quality & Sourcing

食品安全

2025年
食品安全にかかる
重大な違反
食品安全監査機関から重大な違反を
受けた件数(件)
0
食中毒の集団発生件数(件) 0
食品リコール件数(件) 0
リコール総量(t) 0
SQMS
(サプライヤー品質
マネジメントシステム)
GFSI規格要求事項に独自項目を追加
した、さらに厳しい食品安全マネジ
メントシステムの要求事項を満たし
たサプライヤーの割合(%)
100
DQMP
(物流倉庫品質
マネジメント
プログラム)
第三者による監査を実施し、当社の
基準を満たした配送センター数(セ
ンター)
14
第三者による監査を実施し、当社の
基準を満たした配送センターの割合
(%)
100
店舗の外部衛生監査 外部の検査会社を通じて実施された
監査としての要件を満たした店舗数
(店舗)
約3,000
外部の検査会社を通じて実施された
監査としての要件を満たした店舗の
割合(%)
100

責任ある調達

2025年
FSC®認証
(森林保全)
お客様向け紙製容器包装類、トレイ
マットおよび木製カトラリー類の
FSC認証取得率(%)
100
MSC認証
(水産資源保全)
MSC認証取得漁業で獲られたフィレ
オフィッシュ®の白身魚の割合(%)
100
レインフォレスト・
アライアンス認証
(持続可能な農業)
コーヒー豆のレインフォレスト・ア
ライアンス認証取得率(%)
100
RSPO認証
(持続可能なパーム油の
調達)
フライオイルのRSPO認証取得率(%)
※ マスバランス認証
100
ビーフ 森林破壊を伴わないサプライチェー
ンによる調達率(%)
※ マクドナルドグローバルの数値(2024年)
77
大豆 チキンの生育用の飼料大豆における
RTRS認証のクレジットの購入率
(%)
※ 責任ある大豆に関する円卓会議
100

Jobs, Inclusion & Empowerment

人事データ

オフィス社員

2025年
全社員数(正社員)(人) 2,780
男女構成比率※1
男性(%) 59.9
女性(%) 40.1
女性店長比率※1(%) 35.4
女性役員比率※1(%) 27.8
女性管理職比率※1,2(%) 27.8
障がい者雇用比率※3(%) 1.79

※1 対象者は日本マクドナルド株式会社社員
※2 2030年度目標 40%
※3 対象者は日本マクドナルド株式会社社員およびクルー

クルー(アルバイト)

2025年
全国クルー人数(人) 約220,000
若い世代のクルー
(24歳以下)(人)
約140,000
プレミアムエイジクルー
(60歳以上)(人)
約14,000
外国人クルー(人) 約24,000

職場環境

2025年
従業員エンゲージメント※1,2(%) 91.2
離職率※3(%) 9.4
月間平均残業時間※3(時間) 18.7
有給休暇取得率※3(%) 59.3
育児休業取得後の復帰率※3(%) 100
男性の育児休業取得率※1(%) 53.0
出産・育児・介護休業
制度利用者※3(人)
61
男女の賃金格差※4
全労働者※1(%) 76.4
うち正規労働者※3(%) 77.4
うち非正規労働者※5(%) 96.9

※1 対象者は日本マクドナルド株式会社社員およびクルー
※2 従業員サーベイのエンゲージメントに関する項目より算出
※3 対象者は日本マクドナルド株式会社社員
※4 男性の賃金に対する女性の賃金の割合
※5 対象者は日本マクドナルド株式会社のクルー

地域ごとの
平均時給
最低賃金は各都道府県により定められており、2025年は全国平均で1,121円となっています。いずれの地域においても最低賃金を100%担保すると共に、マクドナルドのグローバル報酬ポリシーに則り、役割と責任の大きさに基づく競争力ある報酬水準を設定しています。
労働関連法
規の遵守
マクドナルドはピープルビジネスであり、法令遵守の徹底を重視し、教育や体制づくりに取り組んでいます。
教育研修・健康プログラム 受講者実績

ハンバーガー大学

2025年
受講従業員数(人) 約14,000
研修時間(時間) 延べ96,030
カリキュラム数(種類) 10

健康・福祉増進プログラムの提供

2025年
社員の健康診断受診率(%) 98
ストレスチェック受診率(%) 86

※ 対象者は日本マクドナルド株式会社社員

人事データ推移

2023年 2024年 2025年
従業員エンゲージメント※1(%) 89.8 90.1 91.2
女性管理職比率※2(%) 25.5 25.3 27.8
女性店長比率※2(%) 32.7 34.2 35.4
男性の育児休業取得率※3(%) 29.3 61.5 53.0
男女の賃金格差
全労働者※3(%) 76.6 77.7 76.4
うち正規労働者※2(%) 75.8 76.3 77.4
うち非正規労働者※4(%) 98.3 98.1 96.9
障がい者雇用比率※3(%) 2.31 2.50 1.79

※1 従業員サーベイのエンゲージメントに関する項目より算出しています。対象者は日本マクドナルド株式会社社員およびクルー
※2 対象者は日本マクドナルド株式会社社員
※3 対象者は日本マクドナルド株式会社社員およびクルー
※4 対象者は日本マクドナルド株式会社のクルー

Community Connection

社会貢献活動支出額

2025年
総額(円) 701,547,626
うち非営利団体への寄付額
(円)
22,673,900

関連リンク